2026年、人工透析に頼らずに腎臓の働きを補う研究が新たな段階に入っている。携帯型人工腎臓「NeoKidney」の臨床試験、iPS細胞から作製したネフロン前駆細胞による腎再生研究、さらには体内に植え込むバイオ人工腎臓(BAK)の開発など、従来の透析医療を変える可能性を持つ技術が動き始めた。
一方、日本透析医学会が公表した2024年末の統計では、国内の慢性透析患者数は33万7,414人。透析患者数は減少に転じているものの、人工透析が社会からなくなったわけではない。2026年11月現在、実際に患者が利用できる治療と、まだ研究段階にある技術には大きな隔たりがある。
【結論】人工透析はもういらなくなるのか?2026年の答え
最初に答えを示すと、人工透析が完全に不要になる時代は、まだ到来していない。
ただし、透析を受ける場所や頻度、腎臓の機能を補う方法は変わり始めている。
現在進んでいる研究は、大きく次の3方向に分けられる。
1. 人工腎臓を小型化して生活の自由度を高める従来の血液透析は、医療機関に通院し、大型の透析装置を使って血液を浄化する方法が中心だった。
これに対して、携帯型人工腎臓は装置を小型化し、自宅などで透析を受けられる環境を目指す。
ただし、これは透析そのものをなくす技術ではない。腎臓の代わりに血液を浄化する仕組みは残る。
2. 人工腎臓に生きた細胞を組み合わせるバイオ人工腎臓(BAK)は、人工的な血液ろ過装置と生きた腎臓細胞を組み合わせる技術だ。
一般的な透析装置が十分に再現できない、必要な物質の再吸収や特定の老廃物の処理などを補うことが期待されている。
3. iPS細胞などで腎臓の機能そのものを回復させる人工物で腎機能を代替するのではなく、細胞移植などによって傷ついた腎臓の機能を保護・回復させようとする研究もある。
特に注目されるのが、iPS細胞由来のネフロン前駆細胞を利用する再生医療だ。
ただし、腎臓全体を新しく作り直して移植する技術が確立したわけではない。
この3方向は、目指すゴールも実用化までの距離も異なる。人工透析が不要になる可能性を考える際には、同じ「人工腎臓の進歩」として一括りにしないことが大切だ。
【患者数の現実】透析患者33万7,414人という数字が示すもの
人工透析が必要な人は、現在も日本に数多く存在する。
日本透析医学会の統計調査委員会が公表した「わが国の慢性透析療法の現況」によると、2024年12月31日時点の透析患者数は33万7,414人だった。
これは4,512施設を対象にした調査に基づく数字であり、日本の透析医療の現状を把握する重要な基礎資料である。
2024年末の透析患者数と主な統計| 統計項目 | 数値 |
|---|---|
| 慢性透析患者総数 | 337,414人 |
| 人口100万人当たりの患者数 | 2,725.4人 |
| 透析患者の平均年齢 | 70.27歳 |
| 2024年の新規透析導入患者 | 36,404人 |
| 2024年の死亡患者 | 38,348人 |
| 透析患者の主な原疾患 | 糖尿病性腎症39.2% |
| 2番目に多い原疾患 | 慢性糸球体腎炎23.0% |
| 3番目に多い原疾患 | 腎硬化症14.5% |
注目したいのは、透析患者数が前年に続いて減少したことだ。
2024年の新規透析導入患者数は3万6,404人で、前年より2,360人減少した。一方、年間死亡患者数は3万8,348人だった。
2026年に発表された日本透析医学会の分析でも、透析患者数の減少傾向が確認されている。特に75歳以上では新規導入患者数が減少に転じたことが報告されている。
ここで注意したいのは、患者数の減少と新しい再生医療の実用化は別の問題だという点である。
透析患者数の減少には、新規導入患者の減少や死亡など、複数の要因が関係する。現時点で、この数字を人工腎臓やiPS細胞によって透析が不要になった証拠と解釈することはできない。
なぜ日本では透析患者が多いのか背景にあるのは、慢性腎臓病(CKD)の存在だ。
腎臓は血液中の老廃物や余分な水分を排出し、電解質や体液のバランスを調整する臓器である。
しかし、糖尿病や高血圧、慢性糸球体腎炎などによって腎機能が徐々に低下すると、十分な老廃物の排出ができなくなる。
腎機能が著しく低下した末期腎不全では、生命を維持するために透析や腎移植などの腎代替療法が必要になる。
特に問題なのは、慢性腎臓病が初期には自覚症状に乏しいことだ。症状が出たときには、すでに腎機能が大きく低下している場合もある。
人工透析を将来的に減らすには、末期腎不全になってからの治療だけでなく、CKDの段階で進行を抑えることが欠かせない。
【人工腎臓の最新動向】NeoKidneyと植込み型BAKの実用化はどこまで進んだ?
2026年の人工腎臓研究で、特に注目されるのがオランダで開発されている携帯型人工腎臓「NeoKidney」だ。
また、海外では体内に植え込むバイオ人工腎臓の研究も続いている。
両者は似た名前で紹介されることがあるが、技術的には大きく異なる。
NeoKidneyは2026年11月に500回の透析治療を達成NeoKidneyは、医療技術企業NextKidneyが開発する携帯型の血液透析装置である。
オランダのUMC Utrecht、腎臓病支援団体Nierstichtingなどが開発・臨床研究に関わっている。
2026年1月には、オランダのUMC Utrechtで患者を対象にした臨床試験が始まった。
この装置の特徴は、透析液を循環・再利用する仕組みを採用し、従来の大型装置よりも小型化している点にある。自宅での使用も想定されている。
そして、2026年11月10日には大きな進展が発表された。
NextKidneyは、欧州の4つの医療施設における臨床研究で、NeoKidneyを使った血液透析治療が累計500回に到達したと公表した。
さらに2026年11月からは、患者が医療機関の外で自分で装置を操作する次の研究段階に進む計画も示された。
商業導入については、CEマーキングなど必要な承認を前提に、2027年末の医療機関向け導入が予定されている。
ただし、500回という数字は治療の実施回数であり、500人の患者で有効性が証明されたという意味ではない。
また、NeoKidneyは腎臓の機能を再生する装置でもない。
あくまでも血液透析をより柔軟な環境で行うための技術であり、透析そのものをなくすものではない。
植込み型人工腎臓は実用化されているのか次に注目されるのが、米国カリフォルニア大学サンフランシスコ校(UCSF)の研究プロジェクト「The Kidney Project」だ。
このプロジェクトでは、体内に植え込む人工腎臓の実現を目指している。
基本となるのは、次の2つの仕組みだ。
- ヘモフィルター: 血液中の老廃物などをろ過する。
- バイオリアクター: 生きた腎臓細胞を利用して、腎臓が持つ生理的な機能の一部を再現する。
通常の人工透析は血液から老廃物や余分な水分を取り除くが、生きた腎臓が持つ複雑な働きをすべて再現できるわけではない。
そこで、人工フィルターと生きた細胞を組み合わせることで、より本物の腎臓に近い働きを実現しようとしている。
UCSFの研究チームは、動物実験で小型試作装置の主要構成要素が機能することを確認している。ブタに植え込んだ小型試作機では、3日間にわたり尿の生成が確認されたことも公表されている。
しかし、UCSFの公式FAQによると、2026年時点で人体を対象とした臨床試験は始まっていない。
ヒトへの応用には装置の大型化・性能向上、非臨床試験、臨床試験、規制当局の承認などが必要になる。
2026年9月には欧州で新しいバイオ人工腎臓研究が始動2026年9月には、オランダのUMC Utrechtを中心に「BioHybrid Kidney Crossing Borders(XB)」という研究プログラムが正式に始まった。
この研究では、血液ろ過技術と生きた腎臓細胞を組み合わせ、将来的に体内へ植え込めるバイオ人工腎臓の開発を目指している。
参加機関には、ユトレヒト大学、トウェンテ大学、imec、RegMed XBなどが含まれる。
重要なのは、この研究が単に透析装置を小型化するものではないことだ。
生きた腎臓細胞の働きを利用し、従来の透析よりも多くの腎機能を代替することが目標となっている。
ただし、2026年9月に始まったのは研究プログラムであり、患者が植込み型人工腎臓を利用できるようになったわけではない。
【iPS細胞の腎再生】ネフロン前駆細胞と腹膜中皮様細胞は何を変える?
人工腎臓の装置開発と並んで、もう一つ大きな期待を集めているのが再生医療だ。
特に日本では、京都大学iPS細胞研究所(CiRA)などを中心に、腎臓の細胞を利用した治療研究が進められている。
京都大学がiPS細胞由来ネフロン前駆細胞の効果を確認2025年4月3日、京都大学iPS細胞研究所は、iPS細胞から作製した腎前駆細胞を慢性腎臓病モデルマウスに移植し、腎機能の低下を抑制する効果を確認したと発表した。
研究に関わったのは、CiRAの長船健二教授らの研究グループだ。
この研究の要点は、腎臓の発生過程に関わるネフロン前駆細胞を利用したことにある。
ネフロンとは、腎臓の中で血液をろ過し、尿を作る基本的な構造単位だ。
研究チームは、ヒトiPS細胞からネフロン前駆細胞を作製し、細胞を効率よく増やす培養方法や、移植に適した細胞を選別する方法を開発した。
加えて、慢性腎臓病を再現したマウスに細胞を移植したところ、次のような変化が確認された。
- 腎機能の低下が抑制された。
- 腎臓の線維化の進行が抑えられた。
- 腎臓の老化の進行が抑制された。
- VEGF-Aなどの因子を含む、移植細胞から分泌される物質が腎障害の軽減に関わることが示された。
研究成果は2025年4月2日(米国時間)に国際科学誌『Science Translational Medicine』でオンライン公開された。
2025年度AMED採択研究は透析再導入の回避を目指すもう一つ見逃せないのが、2025年度に日本医療研究開発機構(AMED)の研究開発課題として採択された、リジェネフロ株式会社の研究だ。
研究課題名は「ヒトiPS細胞由来ネフロン前駆細胞を用いた慢性腎臓病に対する細胞療法の開発」。
この研究で最初に対象として想定されているのは、腎移植後に慢性腎臓病を発症した患者だ。
移植された腎臓の機能を長期間維持し、機能低下による透析への再導入を回避することを目指している。
つまり、最初から人工腎臓を必要とするすべての患者を対象に、完全な腎臓を再生する研究ではない。
まずは移植腎の機能を守ることに焦点を当てた細胞療法の開発である。
AMEDの採択課題資料では、非臨床安全性試験を完了したうえで臨床試験に進む計画が示されている。
2026年6月には腹膜中皮様細胞の再生研究も発表2026年6月10日、昭和医科大学は、ヒトiPS細胞から機能的な腹膜中皮様細胞を作製する新しい分化誘導法を確立したと発表した。
研究は昭和医科大学と関西医科大学の研究チームによる共同研究である。
この研究が関係するのは、腎臓そのものではなく、腹膜透析で使用される腹膜だ。
腹膜透析は、患者自身の腹膜を利用して血液中の老廃物や余分な水分を取り除く治療法である。
しかし、長期間の腹膜透析では腹膜に障害が生じ、透析の効率や継続可能性に影響する場合がある。
そこで、iPS細胞から作製した腹膜中皮様細胞を利用し、傷ついた腹膜の修復を目指す研究が進められている。
研究成果は2026年4月25日に国際科学誌『Stem Cell Research & Therapy』でオンライン掲載され、関連する分化誘導技術については特許も取得された。
ただし、これは腹膜透析を支える再生医療の研究であり、腎臓そのものを再生して人工透析を不要にする治療ではない。
【治療法の関係を整理】血液透析・腹膜透析・腎移植・CKMの違い
人工透析が不要になる可能性を考えるなら、現在利用できる治療法を理解しておく必要がある。
末期腎不全に対する治療には、血液透析、腹膜透析、腎移植、保存的腎臓療法(CKM)という選択肢がある。
加えて、研究段階の人工腎臓や再生医療が加わることで、将来の治療体系は変化する可能性がある。
腎臓病治療をめぐる技術・治療法の関係一覧| 技術・治療法 | 主な役割 | 2026年時点の状況 |
|---|---|---|
| 血液透析(HD) | 体外で血液を浄化する | 国内で広く実施 |
| 腹膜透析(PD) | 自分の腹膜を利用して血液を浄化する | 在宅治療も可能 |
| 腎移植 | 提供された腎臓で腎機能を補う | 実施可能な確立した治療 |
| NeoKidney | 携帯型装置で血液透析を行う | 欧州で臨床試験中 |
| 植込み型BAK | フィルターと生きた腎臓細胞を組み合わせる | 前臨床研究段階 |
| iPS由来ネフロン前駆細胞 | 腎機能の保護・回復を目指す | マウスで効果を確認、臨床応用に向けた開発段階 |
| 腹膜中皮様細胞 | 腹膜の修復を目指す | iPS細胞由来細胞の作製技術を確立 |
| 保存的腎臓療法(CKM) | 透析を行わず症状緩和と生活の質を重視する | 医療チームとの相談に基づく治療選択 |
2026年時点で、人工透析から離脱するための確立した治療として重要なのが腎移植だ。
腎移植には、大きく分けて2種類ある。
- 生体腎移植: 親族など健康なドナーから腎臓の提供を受ける。
- 献腎移植: 脳死または心停止後に提供された腎臓を移植する。
移植した腎臓が正常に機能すれば、透析を継続する必要がなくなるケースがある。
ただし、腎移植は単純に人工透析を終わらせるだけの治療ではない。
移植後には拒絶反応を防ぐための免疫抑制薬を継続する必要があり、感染症や薬剤の副作用にも注意しなければならない。
また、移植腎の機能が将来低下すれば、再び透析が必要になる可能性もある。
日本腎臓学会によると、腎移植にはドナーとレシピエント双方の医学的条件を満たす必要があり、移植後も定期的な管理が欠かせない。
日本の腎移植は希望者に対して十分な件数があるのかここには、日本の腎移植医療が抱える大きな課題がある。
日本臓器移植ネットワークによると、2026年10月31日時点で腎移植希望登録者は1万5,422人に上っている。
一方、2025年度の脳死・心停止後の腎臓移植実施件数は293件だったと、2026年6月の国会審議で厚生労働省が説明している。
この数字からも、腎移植を希望すればすぐに透析を離脱できるわけではないことが分かる。
生体腎移植という選択肢もあるが、ドナー本人の健康や意思を尊重する必要があり、誰もが利用できる方法ではない。
【透析を遠ざける現実策】CKD治療とCKMの選び方
人工腎臓やiPS細胞による再生医療が実用化されるまで、透析患者や腎機能が低下している人にとって重要なのは、現在の医療で腎機能をできるだけ維持することだ。
その中心になるのが慢性腎臓病(CKD)の治療である。
CKDの早期発見が人工透析の回避につながるCKDは、腎臓の障害や腎機能の低下が慢性的に続く状態を指す。
日本では約2,000万人がCKDに該当すると推計されている。
CKDの原因には、次のようなものがある。
- 糖尿病や糖尿病性腎症
- 高血圧による腎障害
- 慢性糸球体腎炎
- 腎硬化症
- 遺伝性の腎疾患
腎機能を確認するためには、血液検査によるeGFRや尿検査による尿蛋白などが重要になる。
特に糖尿病や高血圧がある人は、定期的に腎機能を確認することが大切だ。
CKDの治療では、原因疾患に応じた薬物療法、血圧や血糖の管理、食事・生活習慣の調整などを組み合わせる。
日本腎臓学会の「CKD診療ガイド2024」でも、患者の状態や年齢、合併症を考慮した治療が重視されている。
すでに低下した腎機能を必ず元に戻せるわけではないが、適切な治療によって進行を遅らせ、透析導入を回避できる可能性がある。
保存的腎臓療法(CKM)は透析をしないという選択肢もう一つ知っておきたいのが、保存的腎臓療法(Conservative Kidney Management:CKM)だ。
CKMは、末期腎不全になった患者が、透析や腎移植を選択せず、症状の緩和や生活の質を重視しながら治療を続ける方法である。
主な内容は次のとおりだ。
- むくみや息苦しさなどの症状への対応
- 食事や水分の管理
- 貧血や電解質異常への対応
- 痛みやかゆみなどの苦痛の緩和
- 心理的・社会的な支援
- 必要に応じた緩和ケアや在宅医療
CKMは、腎臓を再生させる治療ではない。また、透析より優れた治療という意味でもない。
高齢者や重い合併症を抱える人などでは、透析を始めることによる身体的負担と、期待できる利益を慎重に比較する必要がある。
日本でもCKMの認知と実践が課題になっている。
2024年に公表された日本の医療従事者を対象とした研究では、調査に回答した53人のうち94.3%がCKMを末期腎不全の治療選択肢として認識していた。
一方、実際の導入を妨げる要因として、緩和ケアの経験不足や支援体制の不足が指摘されている。
2026年には、日本におけるCKMの現状や課題を扱う専門誌の特集も組まれ、腎不全医療における意思決定の重要性が改めて取り上げられた。
大切なのは、CKMを透析の代わりに安易に選ぶことではない。
患者本人の希望、身体状態、家族の状況、今後の生活を踏まえ、医師や看護師などの医療チームと十分に話し合うことが必要だ。
すでに透析を受けている人が、自己判断で透析を中断することは危険である。CKMへの移行を検討する場合も、必ず主治医と相談し、継続的な医療・ケア計画を立てる必要がある。
【人工透析はもういらなくなる?】に関するよくある質問(FAQ)
Q1:人工透析は2026年中に不要になるのですか?
A1:いいえ。2026年11月現在、人工透析を全面的に置き換える治療は実用化されていない。NeoKidneyのような携帯型人工腎臓は臨床試験が進んでいるが、透析を行う仕組み自体は残っている。植込み型BAKやiPS細胞による腎再生も研究段階だ。
Q2:iPS細胞で腎臓を再生すれば人工透析をやめられますか?
A2:将来的な可能性はあるが、現時点では透析を離脱できる治療として確立されていない。京都大学の研究では、iPS細胞由来ネフロン前駆細胞による腎機能低下の抑制がマウスで確認された段階だ。ヒトでの安全性や有効性の確認が必要になる。
Q3:腎移植を受ければ人工透析は完全に不要になりますか?
A3:移植した腎臓が十分に機能すれば、透析から離脱できる可能性がある。ただし、移植後も免疫抑制薬の服用や定期検査が必要であり、移植腎の機能が低下すれば再び透析が必要になる場合もある。
Q4:装着型人工腎臓は日本でも利用できますか?
A4:2026年11月現在、一般患者が自由に利用できる段階には至っていない。海外ではNeoKidneyなどの携帯型人工腎臓が臨床試験中だが、規制当局の承認や国内での導入・保険適用などが必要になる。
Q5:人工透析を避けるために今からできることはありますか?
A5:慢性腎臓病の早期発見と進行抑制が重要だ。血液検査でのeGFR確認、尿蛋白検査、糖尿病や高血圧の管理、医師の指導に基づく食事・生活習慣の改善などが基本となる。腎機能に不安がある場合は腎臓内科に相談したい。
2026年の人工腎臓・腎再生医療を検証すると、人工透析を取り巻く技術は確実に進歩している。
特に注目すべき動きは次の4つだ。
1. NeoKidney: 携帯型人工腎臓として臨床試験が進み、2026年11月には500回の透析治療を達成した。
2. 植込み型バイオ人工腎臓: UCSFなどが人工フィルターと生きた腎臓細胞を組み合わせる研究を進めている。
3. iPS細胞による腎再生: ネフロン前駆細胞を用いた腎機能保護の研究が進み、臨床応用に向けた開発が始まっている。
4. 腹膜中皮様細胞の再生医療: 腹膜透析患者の腹膜障害を修復する新しい研究が登場した。
人工透析の未来を考えるとき、単純に透析がなくなるかどうかだけを判断基準にするのは適切ではない。
患者にとって重要なのは、腎機能をどこまで維持できるか、治療に拘束される時間をどれだけ減らせるか、身体的負担をどれだけ軽減できるかという点だ。
たとえばNeoKidneyは、透析をなくす技術ではないものの、自宅で治療できる可能性を広げる。iPS細胞による細胞療法は、腎機能の低下を抑えられれば、将来的に透析導入や再導入を減らす可能性がある。
腎移植は現在利用できる透析離脱の選択肢であり、CKMは患者の価値観や身体状況に応じた治療選択を支える。
つまり、人工透析が不要になる未来は、一つの画期的な装置によって突然実現するというより、再生医療、人工臓器、移植医療、CKD予防がそれぞれ進歩することで近づいていく可能性がある。
2026年は、人工透析がなくなった年ではない。しかし、透析に依存しない腎臓病医療に向けて、研究と臨床の両面で具体的な前進が見られた年である。
今後は研究発表の華やかさだけでなく、ヒトでの臨床試験の開始、安全性の確認、治療効果、承認、保険適用という段階を追っていくことが重要だ。
人工透析を受けている人も、これから透析が必要になる可能性がある人も、将来の研究成果を待つだけでなく、現在受けている治療と腎機能を守る取り組みを大切にしてほしい。