日本の島は、全国に均等に分布しているわけではありません。地形や海岸線の複雑さ、湾や多島海の存在などによって、都道府県ごとの島数には大きな差があります。
国土地理院の都道府県別統計で最も多いのは長崎県の1,479島です。2位の北海道は1,473島で、その差はわずか6島。3位の鹿児島県も1,256島と、上位3地域だけで4,000島を超えています。
以下は国土地理院が2023年2月に公表した全国14,125島の都道府県別一覧です。数字の後ろにある括弧内は、2府県にまたがる島の数を示しています。
出典:国土地理院「我が国の島の数一覧(全国及び都道府県別)」。2022年1月時点の電子国土基本図による計数。
なお、本州・四国・九州の3島は、都道府県別の数字とは別に全国合計へ計上されています。北海道と沖縄本島は、それぞれ北海道・沖縄県の集計に含まれています。
また、県境をまたぐ島は関係する両府県に計上されます。そのため、都道府県別の数字を単純に合計すると全国の14,125島とは一致しません。括弧内の数字は、こうした重複計上を理解するための情報です。
長崎県が1位、北海道が2位になった背景長崎県が全国1位となった背景には、九州北西部の複雑な海岸線と、五島列島、壱岐、対馬をはじめとする多くの島々があります。湾や入り江が多く、海岸線に沿って大小の島が点在している地形が特徴です。
2位の北海道も、広大な海岸線と周辺の島々を持っています。長崎県との差は6島しかなく、島数ランキングでは非常に接近しています。
3位の鹿児島県には、種子島、屋久島、奄美大島、徳之島、与論島など、南北に長く連なる島々があります。島の数だけでなく、亜熱帯から温帯にかけての自然環境や文化の多様性も特徴です。
沖縄県は691島で5位です。沖縄本島だけでなく、宮古諸島、八重山諸島など多くの島々から構成されており、地理的にも文化的にも独自の特色を持っています。
【日本の有人島一覧・無人島一覧】417島と13,704島の実態
日本の島を考えるとき、総数14,125島という数字と同じくらい重要なのが、人が暮らしているかどうかという区分です。
国土交通省の2026年4月1日現在の資料では、有人島は417島、無人島は13,704島とされています。つまり、全国の島の大部分は無人島です。
ただし、有人島は人口規模によって分類された数字ではありません。大都市のように多くの住民が暮らす島もあれば、人口が少なく、交通や医療、買い物など生活面で厳しい条件を抱える島もあります。
日本の代表的な有人島有人島には、観光地として知られる島だけでなく、漁業や農業、行政、海上交通などを支える生活の場としての島も含まれます。
- 北海道:利尻島、礼文島、奥尻島
- 東京都:伊豆大島、八丈島、父島、母島
- 新潟県:佐渡島、粟島
- 長崎県:対馬、壱岐、五島列島の有人島
- 鹿児島県:種子島、屋久島、奄美大島、徳之島、与論島
- 沖縄県:沖縄本島、宮古島、石垣島、西表島、久米島、与那国島
これらは代表的な島の例であり、有人島417島すべてを列挙したものではありません。五島列島や伊豆諸島のように、島のまとまりの中に複数の有人島がある地域もあります。
日本の代表的な無人島無人島には、観光客が訪れることのできる場所だけでなく、自然環境の保護や地理的条件などから一般の立ち入りが制限される場所もあります。
- 端島(軍艦島・長崎県):かつて炭鉱の島として栄え、現在は無人島となっている。
- 西之島(東京都・小笠原諸島):火山活動によって地形が変化する無人島。
- 沖ノ鳥島(東京都):日本最南端に位置する島で、周辺海域の管理上も重要な存在。
無人島という言葉から、誰も訪れない未開の島を想像する人もいる可能性があります。しかし、実際には歴史的な集落跡が残る島、自然保護の対象となる島、調査や管理のために関係者が訪れる島など、背景はさまざまです。
有人島と無人島の合計が14,120島と一致しない理由ここには統計上の注意点があります。有人島417島と無人島13,704島を足すと14,121島になり、離島14,120島より1島多くなります。
国土交通省の資料には、有人島の集計に滋賀県の沖島という内水面離島が含まれるとの注記があります。沖島は琵琶湖にある有人島ですが、国土地理院の14,125島の計数では湖沼内の陸地が対象外です。
このため、有人島・無人島の行政上の分類と、国土地理院による海上の島の計数は完全には一致しません。数字の違いは単純な計算ミスではなく、集計対象の違いによるものです。
【離島振興法の対象有人島255島】対象地域と制度の違い
日本の離島には、人口減少や高齢化、交通の不便さ、医療・教育環境の確保など、島ならではの課題があります。こうした条件を踏まえ、国は離島振興法などに基づいて地域の生活基盤や産業を支援しています。
2026年4月1日現在、国土交通省が公表する離島振興法の離島振興対策実施地域には、77地域・255島が指定されています。
この255島は、日本の有人島417島すべてを意味するわけではありません。法律による振興対象として指定された有人島の数です。
2026年の有人島と法律の対象区分国土交通省の資料では、有人島417島のうち305島が法律に基づく対象として整理されています。その内訳は次のとおりです。
- 255島:離島振興法の対象
- 50島:沖縄、奄美、小笠原に関係する別の振興法の対象
- 112島:これらの法律による対象外
別の法律の対象となる50島は、沖縄関係が38島、奄美関係が8島、小笠原関係が4島です。これらは離島振興法の255島とは別の制度によって振興が進められています。
また、特定有人国境離島地域に該当する71島は、有人国境離島法に関連する区分です。離島振興法の255島と重なる部分があるため、別枠の71島を単純に足して326島とすることはできません。
離島振興法の対象地域が持つ規模2026年4月1日現在の国土交通省資料によると、離島振興対策実施地域の規模は次のとおりです。
- 指定地域:77地域
- 対象有人島:255島
- 関係自治体:26都道県、111市町村
- 面積:約5,313平方キロメートル
- 人口:約34万人
人口は2020年国勢調査などを基礎とした資料によるものです。2026年4月1日という指定地域の基準日と、人口の調査時点は異なります。
離島振興法の役割は、単に島の観光客を増やすことではありません。住民の生活環境を守り、産業を維持し、島が担う国土保全や海洋資源の利用といった機能を支えることにもあります。
特に、離島は日本の領域や排他的経済水域の保全、漁業資源の利用、自然環境の保全などと深く関係しています。島の人口が少ないからといって、国土全体に対する重要性まで小さくなるわけではありません。
【プロの結論】日本の島一覧は目的別に3つの数字を使い分ける
日本の島に関する統計を調べる際、混乱しやすいのは、14,125島、417島、255島という3つの数字が、異なる目的で使われていることです。
全国の地理的な島の数を知りたい場合は、国土地理院の14,125島を参照します。実際に人が暮らしている島を調べたい場合は、国土交通省の有人島417島が基準になります。行政の支援制度や振興政策を調べる場合は、離島振興法の対象255島を確認する必要があります。
この3つを同じ意味で扱うと、島の数や政策対象を誤って理解することになります。
特に、旅行先を探す人にとっては、有人島か無人島かという違いだけでなく、定期船の有無、交通手段、宿泊施設、医療体制などが重要です。有人島であっても、すべての島に宿泊施設や定期航路があるわけではありません。
また、地理や地域研究を目的とする人は、島数ランキングだけでなく、島の面積、人口、海岸線、自治体の区分を組み合わせると、地域ごとの違いをより深く理解できます。
島の数は、測量技術の進歩や自然環境の変化によって将来も変わる可能性があります。国土地理院も、地殻変動や浸食、海面上昇、火山活動などによって島の状況が変わり得ることを説明しています。
したがって、島の数を引用するときは、単に数字だけを掲載するのではなく、どの機関が、いつの地図や統計を使い、何を対象に数えたのかまで確認することが、正確な情報を得るための判断基準になります。
【日本の島一覧】に関するよくある質問(FAQ)
Q1:日本の島はいくつありますか?
A1:国土地理院が公表している日本の島の数は14,125島です。2022年1月時点の電子国土基本図を用いて計数されたもので、2026年4月の国土交通省資料でも全国の島嶼数として採用されています。
Q2:日本の島の数が6,852島から14,125島に増えたのはなぜですか?
A2:新しい島が大量に発見されたためではありません。測量技術の進歩によって地図の海岸線が詳細に表現され、以前は数えられなかった小さな陸地も計数できるようになったことが主な理由です。
Q3:日本の有人島と無人島はいくつありますか?
A3:2026年4月1日現在の国土交通省資料では、有人島417島、無人島13,704島です。有人島のうち255島が離島振興法の対象で、沖縄・奄美・小笠原の50島は別の振興法による対象として整理されています。
日本の島の数は、国土地理院の公表値で14,125島です。都道府県別では長崎県が1,479島で最多となり、北海道の1,473島、鹿児島県の1,256島が続きます。
6,852島から14,125島への変化は、測量技術の進歩と地図表現の詳細化によるものです。周囲長0.1km以上という条件は計数方法の一つであり、島の法的な定義そのものではありません。
また、2026年4月1日現在、有人島は417島、無人島は13,704島、離島振興法の対象有人島は255島です。それぞれ集計の目的や対象が異なるため、用途に応じて使い分ける必要があります。
日本の島は、単なる地理上の数字ではありません。地域の歴史や文化、産業、自然環境、国土保全と結びついた大切な存在です。14,125という数字を入口に、それぞれの島が持つ特徴や暮らしにも目を向けることで、日本の国土の多様な姿が見えてきます。